今、心療内科へ行けば、一ケ月の休養なんて診断書、初めて訪れただけの診察でも疾病名を付けて出してくれる病院があります。会社でどんな生活をしているのか、どんな職場環境にあるのかなんて全く関係なく本人の病気が悪化する前に休ませるべきで、会社では踏ん切りのつかないだろうから、医者と言う権威でドクターストップをかけるというものです。それはそれで一つの方法かもしれないのですが、こっちが心配しているのは、休んだ後で、どうやって元の職場へ戻るのかと言うことです。問題解決の場では振り上げた手をどうやっておろすかは大変なことです。つまり、始めることより終結させることの方が一番難しいということです。職場は一か月ぐらい本人がいなくなっても何も変わることがありません。本人が休養しなければならない原因となった職場の環境も状況も変わることはありませんから、復帰すれば同じ環境の元で働くのですから、再発する可能性は大きいのです。怪我等の疾病なら周囲の人間も仕方がないと認識しますが、適応障害だの、パニック障害だの、うつ病だのと言われて１か月休んで復帰した職員をどのように受け入れていったらいいのか周りの方が困惑することになるのです。特に上司は自分が原因だと責められるだけでなくパワハラなんて言われるかもしれませんから、おっかなびっくりの腫れ物に触るという環境に於かれる場合も出てきます。つまり、精神的疾患の発症には環境要素が強く、個人の問題ではない原因が多く周囲の理解と協力によって改善されますから、仮に本当に精神疾患だったとするなら復帰する職場内の環境を整理して共通する課題を明確にしておかないと本人は単なる対応に問題がある人とされてしまうだけなのです。過去には、怠け癖が付いているとか、働く意欲が乏しいと言われたこともあります。障がい者の差別も同様で、個人の問題ではないのに環境に適応できない人を排除することが先行して、差別されてきたのです。地道な活動を得て精神障害に対しても社会の受け入れる体制が大きくなったということや、病院に行きやすい環境が出来てきたという事は確かです。しかし、職場に、突然だろうと診断書を持っていけば休職出来ますよと、診断書を乱発することとは別だと思うのです。社会の受け入れ状態が変わってきたといっても、医師が思っている以上に、精神障がい者の社会生活は今だってとても生きずらい社会である事は変わらないのです。にもかかわらず、疾病名を付けなければ薬も出せず、診察料も取れないからなのか、何でもかんでも精神科の疾病名を付けて、診断書料を稼ぐのは、医師のやることだとは思えないのです。当の本人は、これで休みが取れると葵の印籠の如く職場に差し出します。経過を知らない受け取る方は、本当に良いのと聞きたくなるのです。実際にここには精神疾患の病名が書いてあるんですよ、精神疾患として休職して後で困らないのと心配になります。本人はこれで１か月休めるし、どうせならもう辞めてもいいと思っているのでしょうから、根掘り葉掘り聞いてしまうと労務の問題となってしまうので診断書が出ているのだから認めますとしか言いようがありませんが、職場の環境はあなたが休んだとしても何も変わらないんですよとしか言えません。まあ、帰ってくる気がないならそれでもいいかと思うのですが、仮にもし、帰ってくる気でいるのなら診断書を出せば、権利として休職できると勧めるような医師に自分の未来を託すことは止めた方がいいよとしか言えません。何故なら、本人が職場でそれなりのポジションにいたなら、そんな部下には悩んでいただろうし、平の職員なら職場の同僚がそのような行為をしたなら文句を言っていた、職場の雰囲気を分かっていると思うからです。休んだ職員の仕事をみんなに分配されてただでさえ人手が足りないと思っていたのに自分の仕事が増えただけでなく、前例事例的な締め付けも強くなって、疾病と言いながらも同情なんて少しもできず、むしろ被害者感覚になっていた職場の雰囲気を知っているはずです。ですから、何も変わっていない１カ月後の職場には、とばっちりを受けたとしか思っていない同僚や上司がいるだけです。そして、同僚にとって、仕事は山ほどあって一緒にやることになっても、頼んだとしても、逃げられたら結局は自分でしりぬぐいしなければならないということが頭の中から離れなくなってしまいます。休む本人にしてみれば緊急事態なのでしょうが、残されたものにとっては、被害感覚しか残らないという感情になりかねない事を、医師は伝え、周りを如何に巻き込んで理解される休職の方法を伝授すべきだと思うのです。職場の改善は簡単ではありませんから改善を勧める必要はありませんが、少なくとも休むことを支えてくれるだけの協力者はどこにでもいることを話すべきです。それは日本人のお互い様感覚でもあります。そうでないと、仮に本人自身が、疾病の原因は、職場の環境要素で自身は、被害者と思っても、同じ職場の人間関係では突然仕事を放り出していなくなった加害者にすぎません。加害者・被害者の感情にならないための心理学を習得してきたはずの医師がこんなことも配慮せず、診断書だけを渡すことは職業人の悩みで金もうけをしているのかと言う疑問を持たれても仕方のない事です。何故なら、１カ月後の職場で、冷たい視線や仕事の変更などで結局いずらくなって辞めざるを得なくなる事もあり得るからです。そして、次の職場を探すとき、疾病で休んだ挙句に辞職したということを背負っていかなければならないことになるからです。職場を辞める多くの人が、職場に腹を立てていても円満解決の偽装に従っているのは、次の仕事を探さなければならないからです。辞職の理由によっては、本人の能力よりも会社のレベルを下げなければ就労できない差別がまだ世の中にはあるのです。未来を据えて我慢することよりも、未来を据えて働くためには、風邪並みの軽い疾病だからと、安易に精神病の診断書を売るような行為は、差別を助長する積み重ねの一つになると思うのです。
